営業電話しないことで生じる機会ロスなどのデメリットとは?
Webの活用など営業活動が多様化し、営業電話を行わない会社も増えています。そのため、「営業電話はもう古い」と考えている人も多いのではないでしょうか。
しかし、営業電話を行わないことにより、機会ロスなどのデメリットが生じているのも忘れてはいけません。
そこで本記事では、企業において営業電話を活用しないことによるデメリットをご紹介します。
Contents
知らないと損をする。営業電話をしないことで生じる3つのデメリット
営業電話を活用しない場合、次に挙げる3つのデメリットが想定されます。
- 潜在顧客へのアプローチができない
- 接する顧客数が激減する
- 効率的に営業を進められない
- 新規の顧客へのアプローチ手段が減る
では具体的にどのようなことが起こるのか、それぞれ見ていきましょう。
1.潜在顧客へのアプローチができない
営業電話をしないことで生じる一番のデメリットは、潜在顧客へのアプローチができないことです。
そもそも営業電話をする目的は、まだ必要ではないが将来的に必要になるであろう人に対してアプローチできるところにあります。
サービスや商品を欲している人は、すでに商品やサービスについて調べるなど、具体的な行動に移っているでしょう。
しかし、潜在的には欲しいと思っていても、「今はまだ大丈夫」「必要だけど、今度にしよう」などと思っている人も多数存在します。
そのような人に対してテレアポでアプローチをすることで、何らかのアクションを相手に起こさせることが可能です。
もしテレアポなどの営業電話をしなければ、そのような層にはアプローチをかけることができません。そのため、獲得できたはずの売上を逃してしまうことに繋がりかねません。
2.接する顧客数が激減する
営業電話をしないことで生じるデメリットの2つ目は、接する顧客数が激減することです。
テレアポなどの営業電話は、机と電話さえあれば一日に200件近くのお客様に接することができます。
また、それだけかければ、その中には「興味がある」「もっと詳細について知りたい」というお客様がいらっしゃるかもしれません。
しかし、飛び込み営業だけで、その数を一日で達成することは厳しいでしょう。
また、飛び込みを行ったとしても、興味を持ってくれる人が現れるかどうか分かりません。
確率論的に考えれば、圧倒的に母数が多い営業電話の方が契約を取れる確率が高いです。
そのため、営業電話をしないことは契約の機会をみすみす逃していると言えるでしょう。
3.効率的に営業を進められない
テレアポなどの営業電話をしないとなれば、営業の進め方は非効率なものになります。
テレアポと飛び込み営業の大きな違いは、顧客がその商材を「知っているかどうか」です。具体的には、次のような違いがあります。
飛び込み営業
飛び込み営業は、その場で商品について説明をして契約まで運びます。
潜在的な客なのか興味がない客なのかは話をしないと分かりませんので、効率的に営業を進めることができないでしょう。
テレアポ
一方、テレアポを行えばそのような非効率な点は解消されます。
反応があった方に対してのみ営業をかけるので効率的に営業を行うことができますし、電話でアポイントを獲得すればある程度先方の状況や課題などをヒアリングできます。
また、興味が湧いた方には事前に資料送付も可能です。
相手が興味を失ったとしても、結果を電話やメールでいただけるので効率的に営業活動が行えます。
その結果、無駄な時間が減って新規獲得に力を注げるので売上向上に繋がるでしょう。
テレアポなどの営業電話を行うことで商談機会のロスを無くす
営業電話を活用しない場合、上記のようなデメリットがあります。そのため、売上を1つでも2つでも増やしたい場合は、営業電話を導入するのがおすすめです。
しかし、テレアポ営業を現場にいきなり導入をすれば、現場の混乱を招く可能性があります。
そうならないためにも、まずは営業代行を依頼してみるところから始めてみるのもひとつの手です。
カタセルではキーマンとの商談獲得を中心に行っていますので、売上に結びつきやすいアポイント獲得を支援します。
すぐにでも効果を出したいという方はぜひお試しください。
弊社のシステムにご興味のある方向けにお役立ち資料をご用意しましたので、ぜひご一読ください。
営業代行の詳細についてはこちらの記事でも解説していますので、ご興味のある方は、併せてお読みください。
・代表の経歴
大学卒業後、IT企業に入社し、飲食・小売店向けタブレット型POSレジのパッケージ・SaaSの提案営業、また、グループ会社にて、中小企業の経営者を対象に、自社開発CMS、BtoBビジネスマッチングサイトのアウトバウンド営業を担当させて頂きました。その後、IT企業に特化した人材紹介会社にて、外資系・日系IT企業を対象にエンジニア採用のコンサルティング営業を経験し、IT/WEB業界における無形商材の営業経験をいかして、2017年3月に株式会社カタセルを設立しました。
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◆実績
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